新築売戸建住宅 熊本市南区 並建町 2階建 4LDK

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価格 2,690万円 間取り 4LDK
交通 ＪＲ鹿児島本線 / 川尻駅 徒歩4530ｍ
所在地 熊本県熊本市南区並建町
築年月 2024年4月

 建物面積 107.64㎡ 土地面積 公簿 203.30㎡
私道負担面積 -

ポイント

駐車場３台分以上　外壁サイディング　24時間換気システム　閑静な住宅街　オール電化

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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  • 【１号棟外観】いつでもご内覧頂けます。
  • 【１号棟平面図】　全室南向きで日当たり良好。
  • 【リビング】採光と断熱性を考慮した１５．６６帖以上のＬＤＫです。
  • キッチンの収納にはこだわりました。吊り戸にはリフトダウンウォール機能付きです。
  • 【節水もできる浄水器一体型シャワー水栓】　水道水をろ過する小型高性能カートリッジを水栓に内蔵。
  • 【日々の疲れを癒す浴室】　浴室乾燥暖房機能が付いてます。
  • 脱衣所には可動棚設置で３帖のゆとりあるつくりになっています。
  • 【２階洗面化粧台】　２階にも洗面化粧台を設置しました。
  • 食器洗浄乾燥機は、手洗いよりも使う水量が少ないので節水・節約ができ、お得になります
  • ＩＨクッキングヒーターなので火を使わないから安心ですね。
  • 各居室には収納完備です。
  • ７帖の主寝室にはウォークインクローゼットがあり、お部屋をスッキリ使えます。
  • 主寝室には書斎カウンターがあり、リモートワークにメイクルームにと多用途に使えます。
  • 【１・２Ｆトイレ】洗浄機能付きです。
  • 【インナーバルコニー】
  • ３台分の駐車スペース
  • リリー保育園
  • 飽田西小学校
  • 飽田中学校
  • 並建郵便局
  • あきた病院

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ鹿児島本線 / 川尻駅 徒歩4530ｍ
    その他交通 -
    所在地 熊本県熊本市南区並建町
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 2,690万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　システムキッチン　全居室収納　ウォークインクローゼット　シューズＩＣ　クローゼット　複層ガラス　Low-Eガラス　食器洗浄乾燥機　浄水器　ＩＨクッキングヒーター　ダウンウォール収納　グリル　浴室暖房　浴室乾燥機　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　上水道　下水道　庭　ルーフバルコニー　ダウンライト　火災警報器（報知機）　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 4LDK 建物面積 107.64㎡
    土地面積 公簿 203.30㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2024年4月 階建 2階建
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 接道状況 -
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第R05SHC111598
    現況 完成済 引渡可能時期 即時
    物件番号 6984600133
    情報公開日 2024/12/23 次回更新予定日 2025/01/06

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ＬＡＮＤＯＯＲ

    交通：
    熊本市健軍線／健軍町　徒歩1分
    住所：
    熊本県熊本市東区健軍３丁目５０－１９　菊乃井ビル４Ｆ
    TEL：
    096-273-8265
    FAX：
    096-273-8266
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (一社)九州不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    熊本県知事免許（１）第５４４２号

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    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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